2024年ビットコイン(BTC)最新動向から今後の価格予想

ビットコイン(BTC)過去の考察

大企業や大口投資家の参入

2021年2月にイーロンマスクが代表の会社であるテスラでビットコイン(BTC)の大量購入で価格が大幅に上がったり、マイクロストラテジー等複数の会社の大量購入で価格上昇が起きます。

発展途上国の法定通貨化

2021年9月にエルサルバドルでビットコイン(BTC)が法定通貨に採用されました。それによって価格上昇を記憶してます。ただ、2022年4月には中央アフリカ共和国も法定通貨になりましたが上昇要因は繋がらなかったです。2022年9月にトンガ王国も法定通貨になっているはずですがニュースがないのでどうなったのかは不明

ハッシュレートの波乱

中国が2021年9月にビットコイン(BTC)含む暗号資産(仮想通貨)の全面停止で2022年ハッシュレートが割れ処理速度が著しく低下、処理できなくなることが発端で続落になりました。

FTXの破綻とTerra、Celsiusの崩壊

2022年11月11日、世界第2位の暗号資産取引所であるFTXが破産しました。 CoinDeskがAlameda Researchが保有する資産の多くがFTXトークン（FTT）であったことをスクープ。 そこから端を発したわずか8日間の騒動の末、FTXは破産申請（米連邦破産法11条）したことが公表されました。

時間は戻りますが、2022年5月にはTerraというステーブルコインが大暴落、2022年6月にはCelsiusも大暴落をしました。2022年は次々と大きな暗号資産が崩壊していき暗号資産業界にマイナスを生みました。

補足

2023年前半にはシリコンバレー銀行（SVB）、シグネチャー銀行、ファースト・リパブリック銀行という比較的に大きな銀行が破綻しました。3行だけでも、5000億ドル（約68兆8200億円）以上の資産が失われました。これは、米国の銀行25行が破綻した2008年の資産減少額を大きく上回る数字です。

ただし、この銀行の破綻の影響はビットコインには影響はほとんどなくむしろ上昇していったので補足としました。また、2024年はどの上昇・下落要因があるのか検証をはじめます。

2024年ビットコイン(BTC)のファンダメンタルズ上昇要因

先物ビットコインETF、イーサリアムETF

すでに先物のビットコインETFとイーサリアムETFは導入されていますが価格に大きな変動はなかったです。ビットコイン(BTC)やイーサリアムの価格変動が大きい上、先物でさらに価格変動リスクを負うのはあまりにもハイリスクハイリターンのためあまり人気がないのかわからないですがそこまで大きな影響はなかったですが、今後人気が出て取引量も増えることで上昇要因の一つになります。

現物ビットコインETFの承認

ヨーロッパではすでに承認されていますが、肝心のアメリカは米証券取引委員会(SEC)の委員長が過激な反クリプト派のため現物のビットコインETFの上場の拒否があり現在も続いています。一旦、裁判で先物が上場されて拒否する理由がないのであれば上場するべきという命令が出ているにもかかわらず従わないで対応が保留状態になってます。ただ、上場された時の期待は計り知れないので大きな上昇要因になります。

法定通貨の導入

法定通貨が検討されているのはパラグアイやアルゼンチン、ドバイです。他にも発展途上国が中心に名乗りをあげる国は出てくる予想です。一つの国がビットコインを法定通貨にすると需要が一気に上がるので上昇要因になります。

2024年ビットコイン(BTC)ファンダメンタルズ下落要因

半減期

ビットコイン(BTC)のマイニング時の発行を減らすことで希少性を上げると言われてますが実際は下がる可能性が高いです。なぜならば、マイニング報酬が半減するのでマイニングするメリットが下がるので電気代と利益を考えてあまり儲からない可能性も言及されています。また、一定の需要がないと希少性もないので下がるリスクは大いにあります。

アメリカ証券取引委員会(SEC)委員長の方針

SECの委員長が定めた方針が暗号資産(仮想通貨)に反対しています。ビットコイン(BTC)以外はすべて証券だとも声明を出しています。にも関わらずビットコインETFは一向に承認しないため、下落要因として継続的に発生します。次のSECの委員長でも引き続きクリプト非推奨の方が選任されるとすればさらに下落要因になります。

ハッシュレート

ハッシュレートはビットコイン(BTC)の処理速度をいいます。過去に中国が一斉にビットコイン(BTC)取引の中止でマイニングが一斉停止され、処理能力が著しく落ちて送金詰まりになり、価格暴落の経験があります。

上記表のブルーのラインがハッシュレードです。2021年9月に中国が一斉に禁止になった時以降ハッシュレートは伸び続けているので処理速度や処理容量はおそらく一つの大国が全停止しても問題なく送金できるくらいに入っているが何が起こるかわからないので下落要因の一つになってます。

ハッシュレートが上がってるということはライトニングネットワークの導入でかなり安定しているとともにビットコインのマイナー（バリデーター）が持続的に増えているということです。

2024年ビットコイン(BTC)ファンダメンタルズ波乱要因

アメリカ大統領選

大統領名	政党	生年	クリプト推進	当選率
ジョー・バイデン	民主党	1942年	×	高
ドナルド・トランプ	共和党	1946年	×	高
ロバート・ケネディ・ジュニア	無党派	1954年	○	低
マイク・ペンス	共和党	1959年	△	中
ロン・デサンティス	共和党	1978年	○	低

トランプとバイデンは過去に当選経験があるので次回の当選確率は比較的高いですが年齢が高すぎるので次期大統領が妥当かどうかアメリカ国民の判断がどうなるか気になる観点の一つです。ロシア・ウクライナやイスラエル・ハマスといった戦争で共和党はおそらく支援しない方針なので戦争の行方の影響大です。

ただ、仮想通貨の学校で重要な指標がクリプト推進かどうかです。大統領がクリプト推進でなければアメリカ証券取引委員会(SEC)の委員長の選任に大きな影響を与えSECの委員長の方針が暗号資産業界に多大な影響を与えます。トランプやバイデン政権でのSEC委員長はクリプトを嫌うため業界がほとんど伸び悩んでいます。

米国雇用統計、FOMC

特にビットコイン(BTC)や他の暗号資産(仮想通貨)の価値に直接影響はあまりありませんが為替による変動要因として挙げています。円高や円安になればBTCと日本円の価格は変動します。特にアメリカの雇用統計とFOMCの発表は影響があります。為替FXで重要となる指標ですが暗号資産(仮想通貨)ではそれほど大きな指標というわけではありません。

まとめ

最も大きな影響はアメリカの大統領選挙でビットコイン(BTC)や他の暗号資産(仮想通貨)の反応は一変します。クリプト推進派の大統領が確定すればアメリカの証券取引委員会(SEC)もクリプト推進する人を選任する可能性も高いので一気に1000万に行く可能性もあります。