2024年ビットコイン(BTC)最新動向から今後の価格予想

概要

ビットコイン(BTC)の将来性を2021年~2023年までの価格の動きやニュースを踏まえて、価格上昇要因や下落要因を検証しながら今後(2024年)の価格予想をしています。結論2024年は1,000万円まで行く予想です。

ビットコイン(BTC)は多くの暗号資産価格に影響を与える基軸通貨です。ビットコイン(BTC)が上昇すればその他の多くの暗号資産(仮想通貨)は同じように上がりビットコイン(BTC)が下がれば多くの暗号資産(仮想通貨)も下落します。影響力は多大で重要です。

ビットコイン(BTC)過去の考察

大企業や大口投資家の参入

2021年2月にイーロンマスクが代表の会社であるテスラでビットコイン(BTC)の大量購入で価格が大幅に上がったり、マイクロストラテジー等複数の会社の大量購入で価格上昇が起きます。

発展途上国の法定通貨化

2021年9月にエルサルバドルでビットコイン(BTC)が法定通貨に採用されました。それによって価格上昇を記憶してます。ただ、2022年4月には中央アフリカ共和国も法定通貨になりましたが上昇要因は繋がらなかったです。2022年9月にトンガ王国も法定通貨になっているはずですがニュースがないのでどうなったのかは不明

ハッシュレートの波乱

中国が2021年9月にビットコイン(BTC)含む暗号資産(仮想通貨)の全面停止で2022年ハッシュレートが割れ処理速度が著しく低下、処理できなくなることが発端で続落になりました。

FTXの破綻とTerra、Celsiusの崩壊

2022年11月11日、世界第2位の暗号資産取引所であるFTXが破産しました。 CoinDeskがAlameda Researchが保有する資産の多くがFTXトークン（FTT）であったことをスクープ。 そこから端を発したわずか8日間の騒動の末、FTXは破産申請（米連邦破産法11条）したことが公表されました。

時間は戻りますが、2022年5月にはTerraというステーブルコインが大暴落、2022年6月にはCelsiusも大暴落をしました。2022年は次々と大きな暗号資産が崩壊していき暗号資産業界にマイナスを生みました。

補足

2023年前半にはシリコンバレー銀行（SVB）、シグネチャー銀行、ファースト・リパブリック銀行という比較的に大きな銀行が破綻しました。3行だけでも、5000億ドル（約68兆8200億円）以上の資産が失われました。これは、米国の銀行25行が破綻した2008年の資産減少額を大きく上回る数字です。

ただし、この銀行の破綻の影響はビットコインには影響はほとんどなくむしろ上昇していったので補足としました。また、2024年はどの上昇・下落要因があるのか検証をはじめます。

2024年ビットコイン(BTC)の上昇要因

先物ビットコインETF、イーサリアムETF

すでに先物のビットコインETFとイーサリアムETFは導入されていますが価格に大きな変動はなかったです。ビットコイン(BTC)やイーサリアムの価格変動が大きい上、先物でさらに価格変動リスクを負うのはあまりにもハイリスクハイリターンのためあまり人気がないのかわからないですがそこまで大きな影響はなかったですが、今後人気が出て取引量も増えることで上昇要因の一つになります。

現物ビットコインETFの承認

2024年1月にビットコイン現物ETFが承認されました。現在のSEC(アメリカ証券取引委員)の委員長であるGaryGenslerはクリプト否定派で、前向きな承認ではないのですが裁判や大企業からのプレッシャーでようやく承認となりました。ビットコイン現物ETFが上場されたとはいえ、直ぐに価格に反映されるわけではなくゆっくりと取引高は増えていき、価格上昇につながります。

ちなみに金のETFが上場した時もしばらくは大きな動きを見せず長期的にゆっくりと伸びていきました。

半減期

ビットコイン(BTC)のマイニング時の発行を減らすことで希少性を上げると言われていますが短期的には下がる可能性が高いです。なぜならば、マイニング報酬が半減するのでマイニングするメリットが下がるので電気代と利益を考えてあまり儲からない可能性も言及されています。ただ、過去の半減期から分かる通り６ヶ月後程度の期間後、ビットコインの価格が数倍に跳ね上がっているので長期的には上がります。

ハッシュレート

ハッシュレートはビットコイン(BTC)の処理速度をいいます。過去に中国が一斉にビットコイン(BTC)取引の中止でマイニングが一斉停止され、処理能力が著しく落ちて送金詰まりになり、価格暴落の経験があります。

上記表のブルーのラインがハッシュレードです。2021年9月に中国が一斉に禁止になった時以降ハッシュレートは伸び続けているので処理速度や処理容量はおそらく一つの大国が全停止しても問題なく送金できるくらいに入っています。

ライトニングネットワーク

ライトニングネットワークとは、ビットコインのブロックチェーン外で取引を行うオフチェーン取引によって、ビットコインの送金速度の向上や少額決済（マイクロペイメント）に対応した安価な送金手数料を実現するために考案された技術です。

ライトニングネットワークとビットコイン相場の関連は、大きく分けて2つあります。

1つは、ライトニングネットワークの普及がビットコインの利用シーンを拡大し、相場を押し上げる可能性があるという点です。ライトニングネットワークは、少額決済やリアルタイム決済に対応することで、ビットコインの利用シーンを拡大することが期待されています。例えば、オンラインショッピングや小売店での支払い、送金、寄付など、日常生活のさまざまな場面でビットコインが利用されるようになると、ビットコインの需要が高まり、相場が上昇する可能性があります。

2つ目は、ライトニングネットワークの普及がビットコインのスケーラビリティ問題を解決し、相場を押し上げる可能性があるという点です。ライトニングネットワークは、ブロックチェーンへの記録をオフチェーンにすることで、ブロックチェーンのスケーラビリティ問題を解決することが期待されています。ブロックチェーンのスケーラビリティ問題が解決されると、ビットコインの取引量を増やすことができ、相場が上昇する可能性があります。

ただし、ライトニングネットワークはまだ発展途上の技術であり、普及には課題もあります。例えば、ライトニングネットワークのノードを運営するコストや、セキュリティの問題などが挙げられます。これらの課題が解決され、ライトニングネットワークが普及すれば、ビットコイン相場への影響はより大きくなると考えられます。

法定通貨の導入

法定通貨が検討されているのはパラグアイやアルゼンチン、ドバイです。他にも発展途上国が中心に名乗りをあげる国は出てくる予想です。一つの国がビットコインを法定通貨にすると需要が一気に上がるので上昇要因になります。

2024年ビットコイン(BTC)下落要因

アメリカ大統領選

トランプとバイデンは過去に当選経験があるので次回の当選確率は比較的高いですが年齢が高すぎるので次期大統領が妥当かどうかアメリカ国民の判断がどうなるか気になる観点の一つです。ロシア・ウクライナやイスラエル・ハマスといった戦争で共和党はおそらく支援しない方針なので戦争の行方の影響大です。

ただ、仮想通貨の学校で重要な指標がクリプト推進かどうかです。大統領がクリプト推進でなければアメリカ証券取引委員会(SEC)の委員長の選任に大きな影響を与えSECの委員長の方針が暗号資産業界に多大な影響を与えます。トランプやバイデン政権でのSEC委員長はクリプトを嫌うため業界がほとんど伸び悩んでいます。

アメリカ証券取引委員会(SEC)委員長の方針

SECの委員長が定めた方針が暗号資産(仮想通貨)に反対しています。ビットコイン(BTC)以外はすべて証券だとも声明を出しています。次のSECの委員長でも引き続きクリプト非推奨の方が選任されるとすればさらに下落要因になります。

ビットコインチャート分析とまとめ

2021年はイーロンマスクの大量購入やエルサルバドルの法定通貨化そして2022年テラUSDの大暴落やFTXの破綻、FRBの金利引き上げ懸念と大きな下落要因に見舞われ2023年まで暴落を続けました。2023年はある程度持ち直し、2024年はビットコインETFが承認されたことにより今後需要も多いこともあり増えていくとなります。また、半減期もありさらに上がっていくと予想しています。

ブルーのラインの1,000万円到達は控えめな価格推移です。半減期とETF承認の半年後には2,000万円3,000万円の可能性も十分秘めています。大統領が次に誰になるのかで2025年の未来も変わっていきますが、たとえ誰が大統領になろうとビットコインの技術の進化は止められないです。そして価格の上昇もこれまで以上に上がっていきます。

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